（宮城教育大学大学院教育学研究科・修士論文） スポーツを媒介にした 「地域リアリティー」形成についての一考察
第４章 少年サッカーの育成システムの形成と実態
静岡県は「サッカー王国」と呼ばれる。その中でも、自他共に認める「サッカーのまち」が清水市である。
清水市は、静岡県のほほ中央部に位置し、県庁所在地の静岡市と西に接する、県内3番目となる人口約24万人を抱える都市である。
一年中温暖な気候に恵まれ、古くから知られるみかんや茶のほかに、いちご、バラなどの施設園芸農業が盛んである。また、輸出入総額で全国７位の清水港と、東海道新幹線、東名高速道路などの陸上交通の接点であることから、20世紀初頭から海外貿易の拠点として発展してきた。
清水が「サッカーのまち」と呼ばれる所以は、3万人の競技人口、清水商業、清水東、東海大一高の高校サッカーでの活躍、清水エスパルスの存在などが挙げられるが、それらの根本を支えているのは少年サッカーの育成である。「少年サッカーを抜きに今日の清水サッカーの発展はあり得なかった」と、何人もの清水のサッカー関係者が語っている。
市内の全ての小学校区にサッカースポーツ少年団が結成されており、清水の子供たちにとって最も身近なスポーツはサッカーである。例えば、よその町から清水に移住してきた人は、子どもの転校先の小学校で、ほとんどすべての子どもがサッカーボールを蹴っていて、キャッチボールをする子どもが一人もいないことに驚き、「サッカーのまち」清水を強く実感するという。ちなみに、清水では中学校から野球を始める子どもも少なくないという。小学校にはソフトボールクラブはあっても野球部があまりないためだ。このように、少年サッカーへの熱心な取り組みぶりを示すエピソードは、枚挙に暇がない。
そこで、本章では清水市民にとって最も身近なサッカーとの接点となっている少年サッカーについて、その取り組みの経過と今日的な活動状況を示すと共に、少年サッカーに長く携わってきた指導者たちからの聞き取りをもとに、清水の少年サッカーを支えてきた考え方、行動理念について明らかにしたい。
清水の少年サッカーは、熱心なリーダーの存在によって確立した。
1955（昭和30）年、静岡大学を卒業し江尻小学校に赴任した堀田哲爾は、赴任先で子どもたちにサッカーを教え始め、翌1956（昭和31）年に飯田小学校に赴任した小花公生が、同じく子どもたちを集めサッカーの指導にあたった。昭和30〜40年代前半にかけて指導者となった教師は、転勤によって赴任した学校で新たにサッカーの指導をはじめることなどをしながら、指導者のもとでサッカーに取り組む学校を増やして行った。現在26校ある清水市内の小学校の大半は、昭和40年代にサッカー少年団や学校サッカー部を設立した。昭和42年には、小学生リーグが発足し（１）、また、庵原小、入江小、江尻小の３校の子どもたちから選抜したチーム（２）を東海四県大会に派遣した。
当時多くの清水サッカーの関係者は一様に「打倒藤枝」を目標としていた。当時の静岡県内のサッカーをリードしていたのは、静岡市を挟んで清水の西部に位置する藤枝であった。藤枝では昭和30年代、中学・高校年代に対する強化が実を結び、1963（昭和38）,1964（昭和39）年、藤枝東高校が全国選手権で二年連続優勝をした。一方清水では、昭和30年代に清水東高校、清水商業高校が着実に実力をつけていくとともに、新設の高校サッカー部が次々と誕生していた。清水の高校サッカーは藤枝の一、二歩あとを追いかけていたということになる。そのような状況下で始まった小学生に対するサッカーの育成活動は、サッカーをめぐる地域間の対抗意識に起因し、高校サッカーにおいて藤枝に勝つことを当初の目的としていたのである。
現在「サッカーのまち清水」と内外が認めるサッカーの競技環境の広がり方は小学校毎に作られた学校サッカー部、スポーツ少年団の活動と、小学校教師による指導によって形成されてきた。その中で、清水における少年サッカー育成の組織化、体系化は、「小学生サッカーリーグ」と市内選抜チーム「清水ＦＣ」の存在がその両輪となっている。
1968年に第１回が開催されたリーグ戦は、小学生がリーグ戦方式で対外試合を行なうことについての根強い否定的世論の中で始まったが、現在に至るまで、部員であるすべての子供たちに、数多くの「試合」を経験する機会を与えるという大きな効果をもたらしてきた。いわゆる「補欠」を生まないために、1970（昭和45）年には小学4年生以下による、「ジュニアリーグ」がスタートし、現在は6年生から1年生までの全学年毎リーグにまでなった。また、1969（昭和44）年には小学校女子リーグも発足し、全国の中でも男子同様に盛んである女子サッカーの土台となった。
市内選抜チームである「清水ＦＣ」は、能力の高い子供にさらなる上達の機会を与え、各学校のリーダーになるよう、その資質を育てることをコンセプトに活動がスタートした。各学校で飛びぬけて能力の高い子どもを清水ＦＣに選抜することで、その子どもが自分と同等の競技レベルの者と練習を共にし、研鑚しあう機会を用意した。また、ＦＣ所属の子どもには、競技力と共にリーダーシップや他者の模範となる生活態度についての指導が行なわれてきた。サッカー選手として必要な自己管理や社会性を備えた生活態度を、対外試合や遠征を通じて養い、それを子供たちが各学校のサッカー部に持ちかえり、リーダーとしてフィードバックすることが期待されてきた。
清水における少年サッカーの育成体系は、社会全体にスポーツ活動が開かれるための条件である、数多くの活動機会、中でも実戦を経験する機会の提供と、より高いレベルへの競技力向上の機会の提供が両立されており、中高年、女性にいたるまで３万人とされる協会への選手登録の裾野を成しているのである。
このように、現在「サッカーのまち清水」と内外が認めるサッカーの広まり方は、小学校毎に作られた学校サッカー部、スポーツ少年団の活動と、小学校教師による指導を土台として形成されてきた。そのような清水サッカーの在り方は、公費によって与えられた学校施設、用具、また、教師の熱意とボランティアシップによって、その基礎が形成された。
教師が指導者となって学校体育として行われてきた少年サッカーは、昭和48・49年ごろから社会教育へと移行していく。この頃にもいくつかのサッカー少年団が発足し、また、学校部活動から、社会体育としてスポーツ少年団に移行する例もあった。その際も、指導者を務めたのは学校教師であった。清水では、この社会教育への移行期について次のような評価をしている。
昭和48・49年頃から、サッカーは、学校体育から社会体育へと移行し始めた。しかし、清水市の場合、指導者が教員であったために、正しい指導ができたのである。学校とのトラブルもほとんどなかった。当時、清水市の体育を先導していたのは、サッカーの指導者だったからである。
（『静岡サッカー７０年のあゆみ』静岡県サッカー協会、1992、189ページ）指導者を務めたのは専ら学校教員であったが、当時教員としてサッカーの指導に携わった綾部美知枝（現 清水市役所サッカーのまち推進室室長）は、放課後にスポーツ少年団で指導をするときは、教師としてではなく、地域の社会教育の指導者という立場で子どもにかかわるように努めた、と当時を振り返っている。
また、清水では各校にサッカー部が誕生した当時から、保護者が積極的に子供たちの活動に参加していった。それぞれのサッカー部、少年団には保護者を中心として「育成会」が組織され、子供たちの活動を支えた。「育成会」は後に各サッカー部の運営体として、少年サッカーを社会体育の領域で引きうけることとなった。
清水における少年サッカーの活動は、学校教育的側面と社会教育的側面とを併せ持った形で現在まで行なわれており、どちらか一方であると捉えることは難しい。現在、各学校の通学区域毎にあるサッカー部、少年団の活動は、学校のカリキュラムとしては行なわれておらず、その運営体は、部員の父母による「育成会」であることから、厳密には社会教育活動である。だが、各サッカー部は各小学校校区ごとにあり、当該校の学校施設を利用し、当該校の教員がサッカー部の指導者を行なっている点においては、学校教育的側面が色濃くあらわれる。特に指導に当たる教員は、指導のほかに、学校施設の利用手続きなどの場面で学校と地域を調整する役割を担う。そのような意味で指導者である教員は、その存在自体が学校教育と社会教育との境界であり、学校教育か社会教育か、という少年サッカー活動の性格付けは各教員の考え方に依拠してきたと見ることができよう。
少年サッカー活動の今日的状況
現在、清水市内では少年サッカー活動のほとんどが社会教育の領域が運営主体となって行なわれている。そのような状況の中で、かつて主体となって少年サッカーに取り組み、活動をリードしてきた学校教員との関わり方も変化してきた。
現在も各少年団の世話役には、教員に対する指導力の期待はある。有度一サッカースポーツ少年団の伊藤多門は、「われわれ（地域の人間）も社会教育の側として指導していきたいという気持ちはあるのだけれど、やはりグラウンドの確保の問題とか、何より子供を指導するという点においては学校の先生にお願いするのが1番いいだろうという基本的な観念の中で、学校の先生にお願いすることにしているのです。」と話す。少年団側が教員に期待することとして、ひとつは少年サッカーを教育の一環と考え、教員が発揮する教育力に対する期待があり、もう一点、少年団と学校のパイプとして、両者の良好な関係を維持する役割に対する期待感がある。現在も、有度一サッカースポーツ少年団では教員が活動を主導し、育成会は教員の要請を受けてその通り支援する体制となっている。
だが、現在少年団に関わる教員はその多くが、父兄や地域から参加する人材と対等な立場で、社会体育の一指導者として少年団の指導に当たっている。また、学校教員に対する依存度は相対的に低下の傾向にあるようだ。
その理由として、実際に現場で指導できる若年の教員が急速に不足してきたことが挙げられる。少年団側には依然として教員への期待はあるものの、その期待を満たす教員が地区の学校から居なくなったために、地域から指導者を募らざるをえなくなるケースが増えている。
一方でこのような状況をうけて、現在を社会体育へ移行する契機として積極的にとらえる団体も多く、これまで形式上社会体育であった少年団活動を、実質的な社会体育活動となるよう地域が担おうとする傾向が強まっている。そのような団体の中には、父母や少年団のＯＢに指導者としての協力を呼びかけ、１０人前後の指導者を学区内の住民から用意することに成功しているケースもある。
社会体育への移行は、指導体制の向上を促進する効果をもたらした。ここ10年、清水全体で指導の在り方に対する意識が変化し、各少年団ともに指導者の増員を図った。また、ボランティア指導者にいたるまで多数の指導者が指導員ライセンスを取得し、指導の質を向上させている。80年代には、140〜50名の団員に対し、教員を含めて2,3名程度の指導者しかいない少年団が多くあったのに対し、現在は各少年団でそれぞれ、学年毎に指導者を配置したり、ゴールキーパー専門のコーチを配置するなど指導体制が質的量的に向上している。その上団員数の大幅な減少傾向によって、団員一人ひとりに対し、より密な指導が可能な状況にある。
清水では、中学以降の部活動の競技レベルや、部活動という形態に付いて行くことができず、サッカーは好きであるのにサッカーを辞めてしまう子どもも多い。平成11年度で清水サッカー協会への第4種登録（小学生）が1278人に対し、第3種登録（中学生）は770人であり、約4割の子どもが中学校への進学に伴いサッカー部を離れる。さらに、第2種登録（高校生）は470人となる（３）。計算上では第3種に対する第2種の人数比は61％であるが、清水市内の高校には例年清水市外から有力選手が進学してくるため、地元清水の生徒が継続して部活動を行なう比率は計算上の比率を更に下回ると想定される。小学生から高校生まで継続してサッカー部に所属する子どもは全体の3割強に過ぎないのだ。そのため各地区の少年団の世話役や指導者は、一度サッカーから離れた生徒に再びサッカーをする機会を与えられないものかと心を悩ませる。サッカーを辞めてしまったために中高校生が生きる目的や意味を喪失し、問題行動に向かってしまうことがないよう、彼ら中高校生が再びサッカーと関わる機会を地域で与えられないものかと考えてきたのである。
日本においてスポーツは、そのほとんどが現在まで学校を場として営まれている。（「学校スポーツ」）。学校スポーツは日本人にとって最も身近な位置に存在し、しかも公費と学校教員のボランティアシップに支えられ、極めて低廉に社会に提供されてきた。ところが近年、進学によって活動や指導体制が断絶する点において、学校スポーツの問題点がクローズアップされてきた。そこでは将来プロとして世界に通用する一流選手をいかに育成するかという競技力の問題が主として語られるが、小学生やそれ以前にスポーツを始めた子どもが、中等教育に進むとスポーツを辞めてしまうこともまた大きな問題である。
中等教育におけるスポーツ活動では、部活動が生徒指導の一環として扱われるなど、スポーツが教育活動に従属し手段化される在り方が、半ば公然と認められている。また、進学に伴う指導の断絶が、各校種毎に成績の追及を優先する「勝利至上主義」を広くもたらしてきた。「勝利至上主義」は、学校スポーツシステムにビルト・インされた、大会の成績による選手選別機能との相互作用において極めて大きな問題となる。中等教育での部活動は、勝利至上主義が前提となって、大会の成績に基づく業績主義的評価が力を持つために、進学とともに、大会の成績に恵まれ能力が高いとされた生徒が選別され、それ以外の生徒が部活動から溢れる「円錐型」の構造である。しかも、日本社会はトップ・ダウンで整備されてきた学校スポーツのシステムに対し単線的に依存してきたために、中学生や高校生にとって学校スポーツ以外でのスポーツ活動の可能性はきわめて低く、部活動離れがそのままスポーツ活動からの離脱と直結することになる。
つまり、公費によって整備され広く低廉に提供されている「学校スポーツ」の在り方が、一生涯継続的にスポーツを楽しもうとする「生涯スポーツ」に対する最大の障壁となっているのが現実なのだ。
そこで清水では最近、部活動に加入しない彼らを受け入れ、彼らにスポーツ活動の場所を提供できるよう、少年団を新たな形のスポーツクラブにしようとする考え方が広がりつつある。
例えば、少年団が学校施設などの「活動の場」を手配し、それを学校部活動に加入しない中高校生に一定の時間枠で提供し、自由にサッカーの活動ができるよう支援するケースがある。清水小サッカースポーツ少年団では、「育成会」が、中高校生からお年寄りまでが参加できるフットサルの大会を企画し、年に２，３回行っている。
このような競技環境の提供のほかに、部活動に加入しない地元の高校生や若者を少年団の指導者として受け入れる団体もある。指導者となるために、彼ら高校生は清水サッカー協会による「準指導員養成講習」を受講し、「準指導員」のライセンスを取得して少年団の指導に当たる。彼らは部活動以外での自由なサッカーの活動だけでなく、適切な技術習得の機会も与えられる。高校生本人にとって指導者となることは、一生涯スポーツと関わって生きていくことができる可能性が飛躍的に高まることを意味し、少年団にとっては、切実な問題である若年の指導者不足を地元の人材によって解消する事ができる。そしてその団体は、かつて所属した少年団に指導者としてフィードバックすることで、彼らは地元に期待される「居がい」を感じながら、いきいきと生きがいを持って生活を送るようになったのではないかと認識している。
少年サッカー活動の新しい枠組みづくり
少年サッカーへの全市的な取り組みによって、清水は日本のサッカーをリードする存在となった。さまざまな聞き取りの中で、清水出身の方も、清水以外の出身の方もそろって、清水市民は、街をあげたサッカーへの取り組みについて、自他ともに認める並々ならぬプライドを持っていると語る。だが、Ｊリーグのスタートと前後して、全国各地で選手育成の向上が図られると共に、地域に根ざしたスポーツ活動への機運が高まり、地域スポーツクラブへの試みが出始めている（７章参照）。そこで、清水の指導者の間では、各地の新しい試みに劣らぬ活動体制づくりをするべきとの機運が出始めている。
現在清水サッカー協会の理事長を務める牧田博之は、1990年に理事長に就任して以来、全国各地の新しい動きを受けて、新しい活動の在り方について思案を続けている。牧田は、育成会や指導者、先輩たちとの意見交換などの中から、新しい体制についてのプランを考え、「清水サッカー協会中期事業計画」を作り上げた。中期事業計画の中で牧田は「清水サッカー協会としては、中期事業計画を策定し、毎年の見直しと前進を繰り返すことにより、全国に先駆けてその実現を目指す」（４）とその主旨を締めくくっている。「全国に先駆けて」というところにその「サッカーのまち清水」のプライドの一端を垣間見ることができる。だが、一方で牧田は中期事業計画策定の理由について「一言でいうと、このままではいけない、という「危機感」から」とも話す。
その危機感とは、ひとつは各少年団の団員数が軒並み減少傾向にある点である。各少年団とも10〜20年前には100人から150人はいたという団員数が、現在はほぼ半減している。その理由は全体的な少子化の影響と全児童に対する入団者比率の減少である。そのうち後者の入団比率の減少について牧田は「共働きの父兄などが、育成会の活動に参加できないとか、大変だという理由で、子供にサッカーをやらせないという現象があります。」という。
育成会の主な活動は、練習や試合会場への子供の送迎、リーグ戦や大会の運営役員、審判員の割り当てなどである。そこでは、金銭的な負担以上に、時間、わずらわしさの面での負担が大きい。牧田は「物理的、技術的に実際に対応できない父兄は、ほんの僅かだと思います。それ以上に最近の父兄の価値観の変化が大きな要因になっていると思います」と言う。盛んに行われている少年サッカーの活動が、若い世代の親たちにとっては、負担やわずらわしさとなっているようだ。清水サッカー協会は若い世帯のサッカー離れを食い止める対策として、低学年のゲームを少人数制にして審判を減らすことや、対外交流試合の年間ゲーム数を協会として規定するなど、これまで無定量であった親の負担を軽減する方向で考えている。
もう一点は、指導者の資質向上と指導報酬についての問題である。
清水には、サッカー協会公認の有資格指導者が298名いる。実際にはそのほかに資格を持たずに指導する人材も多数いるが、彼らのほとんどが半ば無償で指導に当たっている。
だが、今後指導者へ適切な報酬を支払って行くべきではないかとの考え方が強まってきた。それは、副業やボランティアとしてではない、専門の指導者を養成する必要があるためだ。牧田は「ボランティアによる指導だけでは限界があり、個人的な考えとしては、もう、専門の指導者が必要なのです。」と言う。専門の指導者とは、有資格であるとともに、サッカーの指導を専業として生計を立てられる指導者を指す。指導者として専業化することによって、指導に専念することができ、また自身の指導力の向上のため、更なる研鑚に時間を費やすことができる。また、報酬を受け取る指導者はそれに見合った責任を全うしなければならないので、結果として子供たちにとって、より正しい指導がもたらされることになる。現在でも、プロを引退し清水に帰って指導者になろうとする人や、これまで少年サッカーの指導を続けてきた指導者の中で、より指導に専念したい、もしくは新しい試みに取り組みたいという人たちがいるという。
だが、指導者を志す彼らが、生計を立てられるほどの報酬を受け取り専業化する上で障壁がある。それはこれまで続いてきた無償指導の慣習である。従来でも指導者には謝礼が支払われてはきたが、それは、年に二回、いわゆる「盆暮れ」に２，３万円程度であった。どの少年団も同じ状況にあり、少年団の結成当時からの伝統として続いてきた。しかも、指導者の側も純粋なサッカーへの愛情によって指導に当たっているという自覚から、指導対価としての報酬を受け取らないことを良しとしてきた。
「育成会」によっては、すぐにでも報酬を支払うようにしたいと考えているところもあるが、「育成会」という学区単位の小さな組織ではその財源確保は困難である。また、新たに報酬を支払うに当たり、報酬額や支払い基準が確立していない。牧田は、「例えば以前プロの選手だったからなどということではなく、現在指導者としてどのレベルにあるのかということで報酬の基準を決めなければいけない」と話す。
「中期事業計画」では、スポーツ少年団を総合型スポーツクラブへと発展させる「地区ごとのスポーツクラブづくり」と、清水全体の地域スポーツの中心としての「清水フットボールクラブ（仮称）」を事業の両輪に据えている。地区ごとのスポーツクラブは、住民が気軽にスポーツを楽しめる環境づくりを目的に整備する。「清水フットボールクラブ」は地区ごとのスポーツクラブをネットワーク化した、その中心組織として位置付ける。安定した組織と十分な財源を確立するため、組織はＮＰＯ法人として設立する計画で、指導者の質的向上と報酬についての問題など、地区ごとには対応しきれない懸案について管理、支援をする仕組みづくりを計画している。
計画の内容についてまだめどが立ったものはないという。だが牧田は「市民大会を地区対抗戦にしてから、地域のまとめ役や指導者が、その主旨をだいぶ理解してきましたので、（中期事業計画について）そろそろドンと打ち出していいかな、と思っています」という。
牧田の悩みは、ボランティアの指導者同様、牧田も自身の本業を抱えている中で、新しいことに取り組むための十分な時間が確保できないことである。「日々の事業をこなすだけでも精一杯の状況の中で、あの事業計画をいったい誰が動かして行けるか」と牧田が指摘するように中期事業計画という画期的な試みの成否は、専門的に従事できるスタッフをいかにして確保するかにかかっていると言えよう。
本章では少年サッカーを、清水市民にとってサッカーへの入り口として、最も身近に位置する取り組みとして見てきた。４０年の間に作り上げられた選手育成のシステムは、揺るぎ無いものとして確立し今日に至っている。だが、清水の少年サッカーが現在曲がり角に来ていることも確かなようだ。その揺るぎ無い育成システムは、一面では長年を経ての制度疲労を抱え、また、時代の変化に対応し切れなくなっている。また、今や全地域的なサッカーの取り組みへの志向は清水占有のものではなくなった。
だが、清水サッカーの底流を流れるのはやはり少年サッカーであり、清水エスパルスや街づくりの施策など、多方面に拡大しつづけるサッカーへの取り組みを少年サッカーが下支えしていることも確かである。それは開幕当初からＪリーグに数多くの人材を送り出し、Ｊリーグ全選手の１割を常に清水育ちの選手が占めることが示している。そして本章で紹介してきた各少年団やサッカー協会の事例もまた、清水市民にとってサッカーとの最も身近な接点として、また生きがいの場として少年サッカーが確かな働きをしていることを示していると言えよう。
註
- 『静岡サッカー７０年のあゆみ』静岡県サッカー協会、1990、188頁
- 前掲書、188頁
- 『平成11年度 評議員会資料』清水サッカー協会参照
- 前掲書、69頁
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